「キャリアコンサルタントの資格を取りたい。でも養成講座が30万〜40万円もする。できるだけ安く済ませたい」
そう考えて検索した方が、最初に押さえておくべきことが2つあります。
1つ目は、受験資格が得られる養成講習は厚生労働大臣が認定した23講習あり、受講料は198,000円〜437,800円(中央値322,300円)に分布しているということ。「安い・高い」はこのレンジの中で決まります。
2つ目は、この記事で比較する9社はすべて専門実践教育訓練給付金の指定講座だということ。条件を満たせば受講料の50%→70%→80%が段階的に戻ってきます。つまり「給付金が使えるか否か」で9社が分かれることはありません。差がつくのは、入学金・教材費まで含めた支払総額と、受講形態と、スクールの規模の3点です。
この記事では、9社の支払総額・給付金適用後の実質負担額に加え、厚生労働省のデータにもとづくスクール別の合格者数、最新の第32回試験の合格率までを並べて比較します。料金はすべて2026年9月時点の各社公式サイト(税込)で確認した値です。
【結論】あなたに最適なスクールはズバリここ!
「長々と比較記事を読む時間がない」という方へ。
まずは以下のパネルから、「ご自身の状況」と「目的」に一番近いものを選んでください。それがあなたにとっての「大正解」のスクールです。
まず全体像:養成講習は23講習・19.8万〜43.7万円。9社はどう選んだか
キャリアコンサルタント試験の受験資格を得る最短ルートは、厚生労働大臣が認定した養成講習を修了することです。この認定講習は全国に23講習あり、厚生労働省の検索サイト(careerkousyu.mhlw.go.jp)で受講料・学習形態・開催地から探せます。
市場全体の相場
認定23講習の受講料レンジと中央値
「30万円は安いのか高いのか」を判断するには、まず市場全体の分布を知る必要があります。
最安 〜 最高
198,000円
〜 437,800円
同じ国家資格の受験資格を得るのに、24万円近い開きがあります。
中央値
322,300円
この記事の9社は297,000〜437,800円。認定23講習のレンジをほぼ全域カバーしています。
30万円未満の講習
9講習
「30万円を切る講座」は珍しくありません。安さだけなら最安は198,000円です。
この記事が23講習から9社に絞った基準
① 合格者数の上位校(リカレント1位・日本マンパワー2位・ヒューマンアカデミー3位・LEC4位)
② 価格帯の代表性(29.7万円の低価格帯から、認定23講習の上限である43.78万円まで)
③ 受講形態の多様性(完全オンライン/通学+オンライン併用/全課程通学/対面基本を必ず1社以上含める)
この9社で、2023年度の合格者数トップ8(リカレントからLEC、日本産業カウンセラー協会、キャリアカウンセリング協会、大原学園、地域連携プラットフォームまで)をすべてカバーしています。価格帯も、最も低い29.7万円から認定23講習の上限である43.78万円まで届きます。
出典:厚生労働大臣認定の養成講習一覧(厚生労働省 careerkousyu.mhlw.go.jp)にもとづく集計値。
もうひとつ、受講料と一緒に必ず見積もっておきたいのが受験料です。キャリアコンサルタント試験の受験料は学科8,900円+実技29,900円=38,800円(両団体共通)。養成講習の受講料とは別に必要になります。
受験料まで含めた総額の考え方や、給付金以外に費用を抑える方法(割引特典・自治体の補助制度など)は、キャリアコンサルタントは独学で取れる?未経験者が費用を安くする3つの方法で詳しく整理しています。
失敗しないスクール選び「3つの基準」
「とりあえず大手が安心かな」「一番安い通信講座でいいや」。そんな風に決めてしまうと、「実技試験で何度も落ちる」「実は他校のほうがトータルで安かった」という遠回りが起きます。
9社を並べる前に、判断の軸になる3つの基準を押さえておきましょう。
①受験する試験団体は自分で選べる。スクールでは決まらない
キャリアコンサルタント試験は国家資格ですが、実技試験を実施する登録試験機関が2つあります。
- JCDA(日本キャリア開発協会)
- キャリアコンサルティング協議会(協議会)
ここで最初に誤解を解いておきます。どちらの団体で受験するかは、受験者自身が申込時に自由に選べます。養成講習は厚生労働大臣認定の共通カリキュラムで、特定の試験団体に紐づいていません。「A社に通ったからJCDAでしか受けられない」ということは起きません。
スクールによって差が出るのは、ロープレ指導の色づけや、講師が想定している受験先の傾向といった指導スタイルの目安までです。合わないと感じたら、受験団体のほうを自分の型に寄せて選び直せます。
そのうえで、2団体の実技試験には評価される項目そのものに違いがあります。ここが、団体選びで本当に見るべきポイントです。
両団体の実技試験の違い
評価区分と論述形式がはっきり違う
スマートフォンでは表を横にスクロールできます。
| 項目 | キャリアコンサルティング協議会 | JCDA |
|---|---|---|
| 面接の評価区分 | 態度 / 展開 / 自己評価 | 主訴・問題の把握 / 具体的展開 / 傾聴 |
| 論述の形式 | 事例記録をもとに、主訴・見立て・目標と具体的方策などを問う | 逐語記録をもとに、後半2パターンのやりとりの違いなどを問う |
| 指導で重視されがちな考え方 | 論理的な問題把握と、解決に向けた面接プロセスの組み立て | 「経験代謝」をベースにした、相談者の自己探索の支援 |
| 実技の合格基準 (両団体共通) | 論述50点+面接100点の150点満点中90点以上。かつ論述は満点の40%以上、面接は評価区分のいずれにおいても満点の40%以上が必要 | |
ここから読み取れる実務的な意味
面接は「どこか1区分でも40%を割ると不合格」という設計です。協議会なら態度・展開・自己評価、JCDAなら主訴・問題の把握・具体的展開・傾聴のすべてで一定水準が要ります。
つまり、自分が苦手な要素がどちらの区分名に含まれているかで、対策の重心が変わります。説明会では「自分の受験予定団体の評価区分に合わせた指導をしてもらえるか」を確認しておくと確実です。
出典:キャリアコンサルティング協議会 公式サイト/JCDA 国家資格キャリアコンサルタント試験 公式サイト「試験要項」(いずれも2026年9月確認)
各社の説明会では、次の3点を確認してください。
- 講師が想定している受験先(JCDA/協議会)と、別の団体を選んだ場合の対応
- ロープレ回数(授業内/任意練習)
- 講師フィードバックが「具体(何をどう直すか)」か
②給付金は9社すべて対象。分かれるのは「支払総額」
「A社は30万円、B社は40万円だからA社にしよう」。その比較の前に、給付金の構造を押さえてください。雇用保険に一定期間加入している方なら、厚生労働省の「専門実践教育訓練給付金」が使えます。
この記事で比較する9社はすべて専門実践教育訓練給付金の指定講座です。したがって「給付金が使えない格安講座を選んで損をする」という失敗は、この9社の中では起こりません。給付率は、次の3段階で積み上がります。
9社のうち最も高いリカレント(通学)でも、給付対象経費470,800円の50%は235,400円で、年間上限額(50%段階で40万円)に届きません。したがって上限が制約になる講座はこの9社にはありません。一方で、給付の対象になる経費は「入学料+受講料」で、教材費は対象外です。ヒューマンアカデミーは公式に「教材費:別途必要」と明記されているため、実質負担額にはこの教材費が上乗せされます。
手続きは受講開始前に、原則「受講開始日の2週間前まで」にハローワークで行います。申し込んでから動くと間に合わないことがあるため、講座選びと並行して進めてください。
③「完全オンライン」を選ぶなら、対面ロープレの補い方までセットで決める
すべてZoomで完結する完全オンライン講座は、通学時間がゼロで総額も抑えられます。ただし、選ぶ前に確認しておくべき前提があります。
本番の実技試験は「見知らぬ試験官と相談者を目の前にした、対面でのロールプレイング」です。画面越しでしか話したことがない状態で本番の空気に入ると、言葉が出なくなるケースが起きます。
- 対面練習の機会を講座側に用意してほしい人: 通学(対面ロープレ実習)を含むヒューマンアカデミー・日本マンパワー・CMCAを選びましょう。
- オンラインで総額を抑えたい人: 受講生同士の対面勉強会や有料の模擬面接に自分から申し込む前提で計画を立てましょう。浮いた費用の一部を練習機会に回せば、価格差はそのまま活きます。
キャリアコンサルタント養成講座 おすすめ9社ポジショニング&比較表
9社の立ち位置を視覚的に把握しましょう。「指導スタイルの傾向」と「学び方(対面の手厚さかオンラインの総額の軽さか)」の2軸で分類すると、次のようになります。
一目でわかる!9社のポジショニングマップ
(指導スタイルの傾向 × 学び方)
縦軸は優劣ではなく、その講座のロープレ指導で重心が置かれやすい考え方の目安です。受験する試験団体は、どの講座を選んでも自分で決められます。
縦軸:ロープレ指導の重心(上=論理・問題解決/下=傾聴・内面理解)
横軸:対面ロープレの機会の多さ(左) / オンライン中心で総額を抑えやすい(右)
おすすめ9社 スペック比較表
実質負担額は「修了+資格取得+1年以内の就職」で到達する70%還付時を主表示とし、修了のみの50%と、賃金上昇まで満たした80%を幅として併記しています。
| スクール名 | 支払総額 (入学金・教材費込) | 実質負担 (70%到達時/50%〜80%) | 合格者数 (2023年度) | 受講形態 | 指導スタイルの傾向 | 最大の強み |
| 1. ヒューマンアカデミー | 377,300円 +教材費(別途) 受講料322,300+入学金55,000 | 113,190円 50%:188,650/80%:75,460 いずれも+教材費 | 1,355名 全国3位 | 通学/オンライン(Zoom)/通信 | 論理・問題解決型 | 就職支援と学習アプリ。受講形態を3つから選べる |
| 2. 日本マンパワー | 396,000円 | 118,800円 50%:198,000/80%:79,200 | 1,366名 全国2位 | 通信(eラーニング)+スクーリング 通学・オンライン間の振替可 | 傾聴・内面理解型 | 合格者数トップクラスとCDAネットワーク |
| 3. 地域連携PF | 297,000円 入学金0円・テキスト代込 (9社で最安) 大原学園との差は3,000円 | 89,100円 50%:148,500/80%:59,400 | 99名 全国8位 | 完全オンライン | 論理・問題解決型 | 支払総額が最も低く、最短0.5ヶ月コースもある |
| 4. LEC東京リーガルマインド | 330,000円 早期申込割引で310,000〜320,000円 (割引額は開講回で異なる) | 99,000円 50%:165,000/80%:66,000 | 578名 全国4位 | 通学/Zoomクラス | 論理・問題解決型 | 創業47年の予備校型カリキュラム(150時間相当) |
| 5. CMCA | 352,000円 入学金・テキスト代など追加費用なし | 105,600円 50%:176,000/80%:70,400 | トップ10圏外 | 対面基本 (オンライン受講も可) | 傾聴・内面理解型 | 15日間110時間、少人数・対面での実技密度 |
| 6. リカレント | 499,400円 受講料437,800+入会金33,000+教材費28,600 ライブ通信は398,200円 | 169,840円 50%:264,000/80%:122,760 ライブ通信は130,240円 | 1,936名 全国1位・3年連続 | 全課程通学 教室/オンラインライブを選択 ライブ通信+スクーリングも可 | 傾聴・内面理解型 | 合格者数1位。150時間を全課程通学で積める |
| 7. 大原学園 | 300,000円 受講料294,000+入学金6,000 教材費込・9社で2番目に低い | 90,000円 50%:150,000/80%:60,000 | 130名 全国7位 | 知識編はWeb通信 演習編は教室通学/オンラインライブ | 両団体対応を明示 | 30万円台前半で講師つきの演習を受けられる |
| 8. 日本産業カウンセラー協会 | 330,000円 教材費込 会員・早期・説明会の割引あり | 99,000円 50%:165,000/80%:66,000 | 535名 全国5位 | スクーリング12日間+通信 通学/全日程オンラインを選択 | 傾聴・内面理解型 | 受講者6名に講師1名。開講地が9社で最多 |
| 9. キャリアカウンセリング協会 | 396,000円 テキスト代込 日本マンパワーと同額 | 118,800円 50%:198,000/80%:79,200 | 524名 全国6位 | 通学(東京・大阪)/オンライン 全12回・定員18名 | 論理・問題解決型 | 国家資格とGCDF(国際資格)のダブルライセンス |
価格はすべて2026年9月時点の各社公式サイトの一般受講料(税込)。実質負担額は「支払総額(教材費を除く給付対象経費)×各給付率」で算出。合格者数は2023年度実績(厚生労働大臣指定教育訓練講座検索システムの公表値をもとにした集計)。リカレントは通学コースの金額を主表示。ライブ通信講座は支払総額398,200円です。大原学園の入学金6,000円は、大原グループの講座を初めて申し込む場合にかかります。日本産業カウンセラー協会は4カ月コースの金額で、6カ月コース(全日程オンライン)は給付金の対象外です。
スクール別の合格者数 ―― 厚労省データで見る「規模の差」
価格と受講形態だけでは見えないのが、そのスクールから実際に何人の合格者が出ているかです。厚生労働大臣指定教育訓練講座検索システムの公表値をもとにした2023年度のスクール別合格者数は、次のようになっています。
2023年度・全国トップ10
スクール別 合格者数ランキング
水色の行が、この記事で比較している9社です。トップ10のうち1位から8位までが、すべて比較対象に入っています(9位・10位の2校は含みません)。
| 順位 | スクール | 合格者数 |
|---|---|---|
| 1 | リカレント | 1,936名 |
| 2 | 日本マンパワー | 1,366名 |
| 3 | ヒューマンアカデミー | 1,355名 |
| 4 | 東京リーガルマインド(LEC) | 578名 |
| 5 | 日本産業カウンセラー協会 | 535名 |
| 6 | キャリアカウンセリング協会 | 524名 |
| 7 | 大原学園 | 130名 |
| 8 | 地域連携プラットフォーム | 99名 |
| 9 | 関西カウンセリングセンター | 51名 |
| 10 | 日本生産性本部 | 32名 |
出典:厚生労働大臣指定教育訓練講座検索システムの公表値をもとにリカレントが集計(2023年度=令和5年度実績)。集計元が1位の当事者である点は割り引いて読む必要がありますが、原データは厚生労働省の公表値です。
この表から、比較9社について読み取れることが2つあります。
1つ目は、この9社で、2023年度の合格者数の上位8位までをすべてカバーしていること。1位のリカレント(1,936名)から8位の地域連携プラットフォーム(99名)まで、規模の違う講座が並んでいます。合格者が毎年数百〜千数百名規模で出ているということは、それだけ受講生の母数があり、カリキュラムが多くの人を合格まで運んだ実績があるということです。1位のリカレントは、2021年1,655名・2022年1,501名・2023年1,936名と3年連続で首位を維持しています。ただし支払総額は499,400円と9社で最も高く、実績と費用が正面からトレードオフになります。
2つ目は、この記事が「支払総額が最も低い」として推している地域連携プラットフォームは8位・99名で、上位3社(1,300名超)とは1桁違う規模だということです。ここは正直に書いておきます。「大手と同じ手厚さがあって、値段だけ安い」わけではありません。
なお、この記事が「支払総額が最も低い」として推している地域連携プラットフォーム(99名・8位)のすぐ上には、大原学園(130名・7位)がいます。大原学園の支払総額は300,000円で、地域連携プラットフォームとの差は3,000円です。価格だけで決めるなら、この2校は事実上の横並びとして比べてください。
この記事の立場
規模は小さい。それでも地域連携プラットフォームを推す理由
合格者数99名という数字を隠して「業界最安値級で最強」と書くこともできますが、それでは選んだ後に「思っていたのと違う」となります。実際の位置づけはこうです。
- 価格は9社で最も低い:297,000円で入学金0円・テキスト代込み。追加費用がないため、支払総額でヒューマンアカデミーより8万円以上低くなります。ただし2番目に低い大原学園(300,000円)との差は3,000円です。
- 給付金も同じ条件で使える:専門実践教育訓練給付金の指定講座(指定番号1110055-2010011-0)。70%到達で89,100円、80%で59,400円です。
- スピードは9社で最速:通常約3ヶ月のほか、短期約1.5ヶ月、特別集中コースなら最短約0.5ヶ月で受験資格に到達できます。
- ただし、手厚さは価格なりです:完全オンラインのため対面ロープレの機会は自分で確保する必要があり、大手のような就職支援の斡旋網もありません。
したがって、この講座が向いているのは「浮いた10万円で外部の模擬面接や練習会に自分から申し込める、自走できる人」です。逆に「相談相手がいないと進まない」「求人紹介まで面倒を見てほしい」という方は、合格者数上位の3社を選んだほうが確実です。
最新の合格率動向 ―― 第32回で学科が約25ポイント急落
2026年8月20日に発表された第32回試験で、学科試験の合格率が前回から約25ポイント下がりました。「国家資格のなかでは受かりやすい」という前提で計画を立てていると、想定が崩れます。直近3回の推移を見てください。
第30回〜第32回
団体別・区分別の合格率推移
スマートフォンでは表を横にスクロールできます。
| 回 / 区分 | 協議会 | JCDA | 差 |
|---|---|---|---|
| 第30回 学科 | 77.6% | 77.8% | +0.2pt |
| 第30回 実技 | 63.0% | 68.2% | +5.2pt |
| 第30回 同時受験 | 56.7% | 63.0% | +6.3pt |
| 第31回 学科 | 80.9% | 79.5% | −1.4pt |
| 第31回 実技 | 63.8% | 67.8% | +4.0pt |
| 第31回 同時受験 | 58.8% | 62.9% | +4.1pt |
| 第32回 学科 | 54.6% | 55.6% | +1.0pt |
| 第32回 実技 | 60.3% | 66.5% | +6.2pt |
| 第32回 同時受験 | 43.7% | 52.5% | +8.8pt |
この表の読みどころ
① 学科は両団体でほぼ同じ(差は1pt台)。学科はほぼ同一問題で実施されるためです。
② 実技はJCDAが3回連続で4.0〜6.2pt高い。同時受験では4.1〜8.8ptの差がつきます。評価区分の違いによるのか受験者層の違いによるのかは公表されていないため、ここでは事実として提示します。
③ 第32回で学科が急落。第31回の80.9%/79.5%から54.6%/55.6%へ落ち、同時受験も協議会43.7%(−15.1pt)、JCDA 52.5%(−10.4pt)まで下がりました。「学科は8割受かる」という前提で直前だけ詰め込む計画は、もう通用しません。
出典:キャリアコンサルティング協議会・JCDA 両団体の試験結果公表値(第32回は2026年8月20日発表)。
学科の難化が続くなら、学科対策の仕組み(問題演習の量・アプリや模試の有無)がスクール選びの比重を上げます。9社それぞれが学科対策に何を用意しているかは、各校の評価とあわせて確認してください。
各スクールの徹底レビュー&辛口評価
それぞれのスクールが「どんな人に刺さるのか」、忖度なしのプロ目線で解説します。
1. ヒューマンアカデミー(未経験からのキャリアチェンジに最強)

| 支払総額(税込) | 377,300円+教材費 (受講料322,300円+入学金55,000円。教材費は別途必要で、金額は公式非公開) |
|---|---|
| 給付金後の実質負担 | 113,190円+教材費 (70%到達時/50%なら188,650円・80%なら75,460円) |
| 受講スタイル | 通学クラス / オンラインクラス(Zoom) / 通信課程 の3形態 |
| 学習時間・期間 | 通学80時間 / 通信78.5時間、最短3ヶ月 |
| 合格者数(2023年度) | 1,355名(全国3位) |
- ✔ 未経験から資格を取得し、転職や副業、社内キャリアに活かしたい
- ✔ 対面(通学)でのロープレ練習量をしっかり確保したい
- ✔ 難化が続く学科対策を、アプリでの反復演習で固めたい
- ✔ 生活の変化に合わせて通学・オンライン・通信を選びたい
- アプリで反復できる量は9社で最も多い: AI搭載の学習アプリでスマホから1,800問以上を反復でき、苦手分野も自動で分析されます。第32回で学科が54.6%/55.6%まで落ちた今、この差は効いてきます。
- 受講形態を3つから選べる: 通学・オンライン(Zoom)に加えて通信課程があります。土日・平日朝夜など多様なクラス設定と、欠席時の無料振替制度も用意されています。
- 合格者数1,355名という母数: 全国3位の実績があり、受講生同士の練習相手を見つけやすいことは、実技対策で直接効いてきます。
- 教材費の金額: 公式サイトでは「別途必要」とだけ示され、金額が公開されていません。給付金の対象外の経費でもあるため、実質負担額に直接上乗せされます。ここは必ず数字で聞いてください。
- 就職支援の具体的な範囲: 自分の希望エリアで求人紹介はあるか、面談サポートの回数や内容はどの程度か。
- ロープレの練習環境: 授業内のロープレ回数と、授業外で受講生同士が練習できる導線(自主勉強会のサポート等)。
カリキュラムの質、学習アプリ、全国の校舎網と、初学者が「置いていかれない」ためのインフラは業界トップクラスです。就職支援という明確な“出口”がある点も、リスキリング目的の方と相性が抜群です。
弱点は費用の見通しの立てづらさです。377,300円という数字は9社で4番目に高く、そこに金額非公開の教材費が乗ります。給付金は入学料と受講料にしか効かないので、教材費は全額自己負担です。「実質11.3万円」という数字を鵜呑みにせず、説明会で教材費を確認してから最終判断してください。また、大手ゆえに案内の連絡がマメに来る傾向があるため、その距離感が合うかも見ておきましょう。
2. 日本マンパワー(合格者数トップクラス・一生モノのネットワーク)

| 支払総額(税込) | 396,000円 (9社で2番目に高い/キャリアカウンセリング協会と同額) |
|---|---|
| 給付金後の実質負担 | 118,800円 (70%到達時/50%なら198,000円・80%なら79,200円) |
| 受講スタイル | 通信(eラーニング) + 通学スクーリング 通学とオンラインを行き来できる振替受講制度あり |
| 学習期間の目安 | 約3ヶ月〜 |
| 合格者数(2023年度) | 1,366名(全国2位) |
- ✔ 「傾聴」や相談者理解を深く学び、対人支援の面談力を長期で磨きたい
- ✔ 学びを継続できる仲間や勉強会など、修了後の「つながり」を重視したい
- ✔ 仕事の都合が読めず、通学とオンラインを行き来できる柔軟さがほしい
- ✔ JCDAの評価区分(主訴・問題の把握/具体的展開/傾聴)に沿った対策をしたい
- 合格者数1,366名で全国2位: リカレントに次ぐ規模で、毎年千名以上を合格させています。受講生の母数が大きいぶん、練習相手にも情報にも困りません。
- 面談の深掘り・内省支援に強い: 相談者の経験から意味を見出す「経験代謝」という概念をベースに、表面的な解決ではない本格的なカウンセリングスキルが身につきます。
- 通学・オンライン間の振替受講制度: 出張や繁忙期で通学できない週はオンラインに切り替える、といった運用ができます。3ヶ月の講習を仕事と並行させるうえで、この柔軟性は大きな安心材料です。
- 修了後のコミュニティ: CDA(キャリア・デベロップメント・アドバイザー)の会員ネットワークに参加でき、全国規模の人脈づくりや継続学習の場が用意されています。
- ロープレの比率とフィードバック: 授業内で自分がロールプレイ(相談役・キャリコン役)をできる回数と、講師から「何をどう直すべきか」の具体的なフィードバックがもらえるか。
- 振替受講制度の実際の使い勝手: 何日前までの申請が必要か、回数の上限があるか。
- コミュニティの参加条件: CDA会員の入会金や年会費、勉強会の開催頻度(地域・オンラインの別)。
- 課題の負荷: eラーニングの課題量が、自分の仕事と両立できるボリュームか。
小手先のテクニックではなく、カウンセリングの根幹である「自己探索支援」を真剣に学べるため、面談力を“本物”に育てたい人にはこれ以上ない環境です。合格者数2位という実績と振替制度の柔軟さもあり、働きながら確実に修了したい人の第一候補になります。
ネックは396,000円という価格(9社ではリカレントに次ぐ高さで、キャリアカウンセリング協会と並びます)と、学びの重さです。授業では自己内省や「経験代謝」の問いかけにも時間を使うため、「とりあえず資格の肩書きだけ取れればいい」「サクッと効率よく受かりたい」という目的の人には、内容が重く感じられます。給付金で実質11.9万円まで下がることを前提に、本気で対人支援に向き合う覚悟のある人向けです。
3. 地域連携プラットフォーム(9社で最も支払総額が低い・完全オンライン)

| 支払総額(税込) | 297,000円 (入学金0円・テキスト代込。追加費用なし) |
|---|---|
| 給付金後の実質負担 | 89,100円 (70%到達時/50%なら148,500円・80%なら59,400円) |
| 給付金の指定 | 専門実践教育訓練給付金の指定講座 指定番号 1110055-2010011-0 |
| 受講スタイル | 完全オンライン (Zoom講習+eラーニング) |
| 学習期間の目安 | 通常 約3ヶ月 / 短期 約1.5ヶ月 / 特別集中コース 最短約0.5ヶ月 |
| 合格者数(2023年度) | 99名(全国8位) |
- ✔ 給付金の受給要件を満たさず、最初の持ち出し額を抑えたい
- ✔ 地方・海外在住で、通学が物理的に難しい
- ✔ 次の試験に間に合わせたいなど、受験資格取得を急いでいる
- ✔ 指示待ちではなく、自主的に外部の勉強会等に参加できる「自走力」がある
- 支払総額が9社で最も低い: 297,000円に入学金もテキスト代も含まれるため、あとから費用が増えません。ヒューマンアカデミー(377,300円+教材費)との差は8万円以上になります。ただし2番目に低い大原学園(300,000円)との差は3,000円です。
- 給付金も他社と同条件: 専門実践教育訓練給付金の指定講座で、最大80%。「安い=給付金が使えない」ではありません。
- 受給要件を満たさない人向けの割引がある: 給付金対象外の方に27,000円割引。ほかにシニア特典(65歳以上)7,000円割引、書籍購入特典3,500円割引、学生特典55,000円割引(実施月に限りあり)、紹介・ペア・子育ての各特典としてAmazonギフト券10,000円分が用意されています。
- スピードが9社で最速: 特別集中コースなら最短約0.5ヶ月で受験資格に届きます。次回試験に間に合わせたい人には、他の8社にない選択肢です。
- 対面ロープレの補い方: Zoom中心の実技指導になるため、本番の対面に慣れるための有志の練習会や模擬面接の案内があるか。ここが最大の論点です。
- 質問や添削のレスポンス: 質問への回答速度と、論述添削の回数制限。
- 割引特典の適用条件: 自分がどの特典に当てはまるか(学生特典は実施月が限られます)。
- 集中コースの現実的な負荷: 最短0.5ヶ月コースの1日あたりの拘束時間と、仕事との両立可否。
支払総額の低さとスピードが、この講座のすべてです。297,000円は認定23講習のなかで「30万円未満の9講習」の1つにあたり、最安(198,000円)ではないものの、中央値322,300円より約2.5万円、大手2社より8〜10万円低い水準です。しかも入学金もテキスト代もかかりません。
一方で、はっきり書いておくべき弱点が2つあります。1つは合格者数が年間99名(全国8位)で、上位3社の1,300名超とは1桁違う規模だということ。受講生の母数が小さいぶん、練習相手も情報も自分で取りに行く必要があります。もう1つは完全オンラインであること。本番の実技は対面面接なので、画面越しの練習だけで臨むと空気に飲まれます。
それでも推せるのは、「浮いた10万円を外部の模擬面接や練習会に回せる人」にとっては、支払総額とスピードの両方で明確に合理的だからです。手厚さを買う講座ではなく、自走できる人がコストと時間を買う講座だと理解して選んでください。
4. LEC東京リーガルマインド(論理重視・実務直結の知識)

| 支払総額(税込) | 330,000円 (早期申込割引で310,000〜320,000円、中期申込割引で320,000〜325,000円。割引額は開講回によって異なります) |
|---|---|
| 給付金後の実質負担 | 99,000円 (一般価格・70%到達時/50%なら165,000円・80%なら66,000円) |
| 受講スタイル | 通学 / Zoomクラス |
| カリキュラム | 150時間相当(開講回により修了までの期間は異なります) |
| 合格者数(2023年度) | 578名(全国4位) |
- ✔ 人事・労務・士業など、制度理解が得意で面談を「構造化」して伸ばしたい
- ✔ 感覚論より「なぜその質問をするか」を言語化する指導が合う
- ✔ 難化した学科試験を、予備校型のインプットで確実に押さえたい
- ✔ 大手2社より初期費用を抑えつつ、合格実績のある講座を選びたい
- 創業47年(1979年設立)の予備校型カリキュラム: 法律や制度知識のインプットがわかりやすく、実務家講師が「型」として面談プロセスを整理してくれます。150時間相当と、総学習時間を数字で公表している講座の1つです。9社のうち時間数を明示しているのは5社で、残りは公表していません。
- 合格者数578名で全国4位: 上位3社に次ぐ実績があります。
- 大手2社より価格が低い: ヒューマンアカデミー377,300円+教材費、日本マンパワー396,000円に対して330,000円。早期申込割引を使えば310,000円台まで下がります。
- 資格取得後のサポート連携: 関連法人を通じ、資格取得後の継続学習やネットワーク構築の支援も用意されています。
- 申込割引の締切と割引額: 早期・中期の割引額は開講月によって変わり、締切も開講回ごとに異なります。狙う開講回の条件を必ず個別に確認してください。
- ロープレの絶対量とフィードバック: 知識のインプット(座学)に偏りすぎていないか。録画添削や個別コメントなど、実技指導の具体性。
- 受講形態の柔軟性: 通学とZoomの比率、および欠席時の振替制度。
「論理的に理解したい」という左脳派・ビジネスパーソンには最高の環境です。感覚的な指導でイライラしたくない人、社労士などの勉強経験がある人には迷わずここをおすすめします。第32回で学科が54.6%/55.6%まで落ちた今、知識インプットの型を持っている予備校の価値はむしろ上がっています。
一方で、カウンセリングスクール特有の「クラスメイトと感情を分かち合う」アットホームさを求めると、予備校カラーが「ドライ」に感じられます。また、知識インプットに強い反面、実技のロープレ量が不足すると本番の面接で言葉に詰まりやすくなります。「授業外でどう練習を確保するか」を説明会で必ずクリアにしておきましょう。
無料説明会・資料請求はこちら > 遷移先ページには「資料請求」「無料説明会」など複数の申込方法が表示されます。まずは「資料請求」を選ぶとスムーズです。
5. CMCA(日本キャリア・マネージメント・カウンセラー協会)

| 支払総額(税込) | 352,000円 (入学金・テキスト代などの追加費用は一切なし) |
|---|---|
| 給付金後の実質負担 | 105,600円 (70%到達時/50%なら176,000円・80%なら70,400円) |
| 受講スタイル | 対面による講座が基本 (オンライン受講も可) |
| 講習日数・時間 | 15日間・110時間(原則8割以上の出席が必要) |
| 合格者数(2023年度) | トップ10圏外 |
- ✔ 大人数クラスではなく、少人数で自分の「面談の癖」をしっかり直したい
- ✔ 手厚い「就職支援」よりも「実技ロープレのフィードバック密度」を最優先したい
- ✔ 本番と同じ対面環境での練習量を、講座のなかで確保したい
- ✔ 求人探しなどは自走できるが、現場で通用する面談力は確実に身につけたい
- 対面での少人数・実技指導: 少人数の対面に振り切っています。15日間110時間を教室で過ごすため、本番と同じ空気のなかでロープレを積めます。オンライン受講にも対応しています。
- 総額が明瞭で追加費用なし: 352,000円に入学金もテキスト代も含まれます。給付対象経費としても計算がぶれません。
- OB・OGによるボランティア支援: 修了後から国家試験までの期間に、先輩会員が実技試験のサポートをしてくれる文化があります。
- 1998年から続く老舗: 日本で最初の「キャリア・カウンセラー養成講座」を開始した団体です。
- クラス定員とロープレの頻度: 「少人数」の具体的な人数感と、1日の講義で自分がキャリコン役をやれる回数。
- 開催日程と出席要件: 原則8割以上の出席が必要で、振替は行っていません。ビデオ補講などのサポート体制が自分のスケジュールで成立するか。
- 受験団体別の対策: 自分が受ける団体(JCDAか協議会か)の評価区分に合わせたロープレ指導をしてもらえるか。
オンライン化が進む業界のなかで、あえて対面にこだわり続ける硬派なスクールです。少人数制で講師との距離が近く、手取り足取り実技のフィードバックをもらえる環境は、大手にはない特権です。本番が対面である以上、この形式そのものが実技対策になっています。
弱点ははっきりしています。合格者数のトップ10に入っておらず、規模で見れば9社で最も小さいこと。大手のような就職支援の斡旋システムや知名度もありません。さらに原則として別日程への振替がないため、15日間の日程を確保できるかがそのまま受講可否になります。価格も352,000円と9社で5番目にあたり、「対面での実技密度」という一点に352,000円を払う価値を見出せるかが、選択の分かれ目です。
6. リカレント(合格者数1位・150時間を全課程通学で積める)

| 支払総額(税込) | 499,400円 (受講料437,800円+入会金33,000円+教材費28,600円) ライブ通信講座は398,200円 |
|---|---|
| 給付金後の実質負担 | 169,840円 (70%到達時/50%なら264,000円・80%なら122,760円) ライブ通信講座は70%到達時130,240円 |
| 受講スタイル | 全課程通学 (教室受講クラス/オンライン受講クラスを選択。ライブ通信+スクーリングのコースもあり) |
| 講習時間・期間 | 150時間・全60回/6ヶ月 |
| 合格者数(2023年度) | 1,936名(全国1位・3年連続) |
- ✔ 費用より「合格実績と練習量」を優先したい
- ✔ 150時間すべてを講師と同席する環境で進めたい(自習に頼りたくない)
- ✔ 「傾聴」を軸にした面談スタイルを身につけたい
- ✔ 6ヶ月かけて腰を据えて学べる(次回試験に駆け込む必要がない)
- 合格者数が全国1位(1,936名・3年連続): 2位の日本マンパワー1,366名を570名上回ります。年間推移も2021年1,655名・2022年1,501名・2023年1,936名と、規模を維持しています。
- 150時間を全課程通学で積める: 省令上の下限150時間をすべて教室またはオンラインのライブ授業で消化する設計です。基礎理論50時間、ロールプレイ中心の応用実習60時間、学科理論マスター15時間、実技論述マスター10時間、総まとめ15時間の全60回。通信・自習に振り分けられる時間がありません。
- 全国28都市+オンラインクラス: 開講地が多く、地方在住でも通学クラスを選べます。オンライン受講クラスはリアルタイム参加です。
- 修了後も映像授業を試験日まで無料で視聴できる: 基礎理論20回・学科理論マスター6回・実技論述マスター4回を「リカレントオンライン」で繰り返し復習でき、模擬試験と解答解説も無料です。
- 通学とライブ通信でいくら変わるか: 支払総額で約10万円の差があります(499,400円と398,200円)。演習はどちらもスクーリングなので、講義部分を通学で受ける価値をどう見るか。
- 合格保証制度の適用範囲: 対象は学科理論マスターのみで、出席率80%以上が条件、再登録料6,600円が必要です。試験の合格そのものを保証する制度ではありません。
- 6ヶ月の日程を消化できるか: 全60回を6ヶ月で回します。仕事との両立可否は、通いたい校舎のクラス曜日・時間帯を見てから判断してください。
- 支払方法によるポイント還元: 銀行振込・窓口現金なら学費の5%、クレジットカードなら1%が次回以降に使えるポイントとして戻ります。
「合格実績で選ぶなら、ここが答え」というのが率直な評価です。1,936名という合格者数は2位に570名の差をつけており、3年続いています。しかもその実績は、150時間すべてを講師のいる場で消化する設計から出ています。1986年創立で開校以来約23,000名以上を送り出してきた蓄積も、この形式を維持できている理由でしょう。
ただし費用はこの記事の9社で最も高く、支払総額499,400円です。地域連携プラットフォーム(297,000円)との差は20万円を超えます。給付金は同じ条件で使えますが、80%まで到達しても実質122,760円で、地域連携プラットフォームの59,400円の倍以上です。受講期間も6ヶ月と9社で最長なので、次回試験に駆け込みたい人には向きません。
つまりこの講座は、「安く早く資格を取る」という目的とは正面から逆を向いています。20万円の差額と3ヶ月の時間を、合格実績と練習量に払う価値があると判断できる人向けです。なお、リカレントはJCDA(日本キャリア開発協会)の認定教育機関ですが、受験する試験団体はどの講座を選んでも自分で決められます。
7. 大原学園(30万円台前半で講師つきの演習を受けられる)

| 支払総額(税込) | 300,000円 (受講料294,000円+入学金6,000円。教材費は受講料に含む) 入学金は大原グループの講座を初めて申し込む場合にかかります |
|---|---|
| 給付金後の実質負担 | 90,000円 (70%到達時/50%なら150,000円・80%なら60,000円) |
| 受講スタイル | 知識編はWeb通信 + 演習編は教室通学かオンラインライブ (教室通学は東京水道橋校・池袋校・梅田校の3校) |
| 受講期間 | 4ヶ月(知識編と演習編を並行)/開講は年3回 |
| 合格者数(2023年度) | 130名(全国7位) |
- ✔ 費用は30万円前後に抑えたいが、ロープレは講師のいる場でやりたい
- ✔ 知識のインプットは自分のペースで、演習だけ人と集まりたい
- ✔ JCDAと協議会のどちらで受けるか、まだ決めていない
- ✔ 簿記や公務員講座など、過去に大原を使ったことがある(入学金6,000円が不要になります)
- 支払総額300,000円は9社で2番目に低い: 最も低い地域連携プラットフォーム(297,000円)との差は3,000円です。80%まで到達した場合でも60,000円と59,400円で、差は600円しかありません。
- その価格で、演習に講師がつく: 知識編はWeb通信のオンデマンド配信ですが、演習編は教室通学かオンラインライブ(Zoom)を選べます。講師2名に加えて、グループごとに有資格者のオブザーバーが入り、ロールプレイのフィードバックを担当します。
- JCDA・協議会のどちらの受験にも対応と公式に明記: 学習を進めながら自分のタイプに合う試験団体を選べる、という書き方をしている数少ない講座です。受験先を決めかねている人には判断を先送りできる余地があります。
- 修了後も無料のサポートが続く: 論述・実技対策講習を無料で受講でき、知識編の映像は学科試験まで何度でも視聴できます。自習室は演習の実施校に限らず全国の大原の校舎を使えます。
- 教室通学が使えるかどうか: 演習編を教室で受けられるのは東京水道橋校・池袋校・梅田校の3校です。それ以外の地域の方はオンラインライブになります。
- 入学金6,000円がかかるかどうか: 大原グループの講座に初めて申し込む場合にかかります。過去に大原を利用していれば不要で、さらに大原受講生割引(3%OFF)の対象になります。
- カリキュラムの総時間数: 厚生労働大臣認定講習なので150時間以上の基準は満たしますが、知識編と演習編それぞれの時間数は公式サイトに記載がありません。申し込み前に確認してください。
- 開講月と申込期限: 開講は年3回で、どの試験回を狙うかで申込時期が変わります。
「安さと講師つきの演習を両立させた」というのが、この講座の立ち位置です。300,000円という価格は、最安の地域連携プラットフォームとわずか3,000円差。それでいて演習は教室かオンラインライブで、講師とオブザーバーがフィードバックを担当します。「安い講座を選ぶと完全オンラインで自走するしかない」という前提が、大原では当てはまりません。
ただし弱点もはっきりしています。1つは合格者数130名(全国7位)で、上位4社の578名〜1,936名とは規模が違うこと。もう1つは教室通学が東京と大阪の3校舎に限られることです。地方在住であれば、選べるのは実質オンラインライブだけになります。カリキュラムの総時間数が公式に公表されていない点も、他社と横並びで比べたい人には不便です。
つまりこの講座は、「30万円前後の予算で、それでも人と一緒に練習したい」という条件が重なったときに一番強い選択肢です。予算に余裕があって実績の母数を取りたいなら上位4社、完全オンラインで最安を取りたいなら地域連携プラットフォームのほうが合います。
8. 日本産業カウンセラー協会(受講者6名に講師1名・開講地が9社で最多)

| 支払総額(税込) | 330,000円 (教材費は受講料に含む) 会員・早期申込・説明会参加の割引があります(併用不可) |
|---|---|
| 給付金後の実質負担 | 99,000円 (70%到達時/50%なら165,000円・80%なら66,000円) |
| 受講スタイル | スクーリング12日間 + 在宅学習 (スクーリングは通学と全日程オンラインから選択) |
| 講習時間・期間 | 153時間(スクーリング84時間+在宅学習69時間)/4カ月 |
| 合格者数(2023年度) | 535名(全国5位) |
- ✔ 自宅や職場の近くで通学クラスを見つけたい(地方在住)
- ✔ 講師から見てもらえる時間の長さを重視したい
- ✔ 「傾聴」を軸に、メンタルヘルスの視点もあわせて学びたい
- ✔ 仕事の都合で欠席しそうな日があり、振替の余地がほしい
- 合格者数535名で全国5位: LEC(578名・4位)のすぐ下に位置します。330,000円という価格もLECと同額で、同じ予算で性格の違う2校を比べられます。
- 開講地が9社で最も多い: 札幌から沖縄まで全国13エリア・40都市超で開講しています。スクーリング12日間をすべてオンラインで受けるコースもあるため、通える教室がない地域でも選択肢が残ります。
- 実習は受講者6名に講師1名: 講師が一人ひとりに関われる時間が長く、修了者アンケートでは演習指導の満足度が97.2%(2026年3月修了者)と公表されています。講師は全員がキャリアコンサルティング技能士2級以上・産業カウンセラー・国家資格キャリアコンサルタントの3資格を持っています。
- 欠席しても振替できる日がある: スクーリングの1〜7日目と10・11日目は、振替先会場に空きがあれば振替受講が可能です。欠席は2日間(14時間)まで認められます。
- 働く人のメンタルヘルスに強い: 1960年創立の産業カウンセラー養成機関です。キャリアの相談に乗るなかで必要になるメンタルヘルスの知識や、専門家につなぐ判断も講習に含まれています。
- 申し込むコースが給付金の対象かどうか: 4カ月コースは専門実践教育訓練給付の指定講座ですが、6カ月コース(全日程オンライン)は公式に「給付金対象外」と案内されています。この記事の9社のなかで、コースによって対象・対象外が分かれるのはここだけです。
- 割引を使うと給付額も下がること: 公式サイトに「教育訓練給付金の対象となる額は、割引適用後の金額になります」と明記されています。会員割引33,000円を使っても、80%まで到達した場合の自己負担の差は6,600円です。
- ハローワークの期限の数え方: 事前手続きの期限は「開講日のおよそ2週間前まで」で、この開講日はスクーリング初日ではなく教材が発送される日です。スクーリング初日から逆算すると間に合いません。
- 割引は1つしか使えないこと: 会員割引・早期申込み割引・説明会参加割引は併用できません。会員割引を選ぶ場合は会費も確認してください。
「通いやすさと、見てもらえる時間の長さ」で選ぶ講座です。全国40都市超という開講規模は9社で最も広く、地方在住で通学クラスを諦めていた人にとっては現実的な選択肢になります。実習が受講者6名に講師1名という比率も、ロープレのフィードバックを他人任せにしない設計です。合格者数535名は全国5位で、価格が同じLEC(578名)とほぼ並びます。
注意すべきは費用の設計が少し複雑なことです。割引が3種類あって併用できず、しかも割引を使うと給付金の対象額も下がります。「割引で3.3万円得する」という計算は成り立ちません。給付金まで含めた最終的な差は6,600円です。コースによって給付金の対象・対象外が分かれる点も、9社のなかでここだけの落とし穴です。
それから、公式サイトはJCDAにも協議会にも一切触れていません。「傾聴」を前面に出した講習なので、指導の重心は内面理解に寄ります。どちらの試験を受けるかは自分で決められますが、受験先の相談をしたいなら説明会で直接聞いておくのが確実です。
9. キャリアカウンセリング協会(国家資格とGCDF国際資格のダブルライセンス)

| 支払総額(税込) | 396,000円 (テキスト代・送料を含む) 説明会・個別相談に参加すると割引クーポンが出ます |
|---|---|
| 給付金後の実質負担 | 118,800円 (70%到達時/50%なら198,000円・80%なら79,200円) |
| 受講スタイル | 通学(東京・大阪)またはオンライン (どちらを選んでもオンライン学習が含まれます) |
| 講習時間・期間 | 150時間(講義96時間+ホームワーク54時間)・全12回/3ヶ月または5ヶ月 |
| 合格者数(2023年度) | 524名(全国6位) |
- ✔ 人材サービスや人事の実務で、対外的に通用する肩書きを増やしたい
- ✔ 少人数のクラスで、同じ講師に最後まで見てもらいたい
- ✔ 自分の面談を録音・文字起こしして、直してもらう練習をしたい
- ✔ 3ヶ月で一気に終わらせたい、または5ヶ月かけて隔週で進めたい
- 国家資格とGCDF国際資格のダブルライセンス: GCDFは米国で開発され、世界14地域で採用されているキャリア支援者の資格です。認定は米国CCE,Inc.が行います。この記事の9社で、国際資格を同時に狙えるのはここだけです。
- 150時間の内訳を公表している: 講義96時間+ホームワーク54時間で全12回、各回9:30〜18:30という構成が明記されています。9社のなかで総学習時間を数字で出しているのは5社だけです。
- 定員18名・コース担任制: カウンセリング実技は12回中6日間あり、協会認定の専門講師が、受講者が自分で作成した逐語記録をもとに個別に指導します。ロールプレイの相手役に専任スタッフがつく回もあり、受講生同士だけで完結しません。
- 心理検査を実際に受けながら学ぶ: VPI職業興味検査、OSI職業ストレス検査、カードソートなどを講義のなかで自分が受検する形で扱います。実務でそのまま使えるツールに触れられます。
- 監修は渡辺三枝子・筑波大学名誉教授: 『キャリアの心理学』の著者で、カウンセリング心理学研究の第一人者です。プログラムは2001年から日本で提供され、2016年に厚生労働大臣認定の養成講習になりました。
- 給付金の受給に出席回数の条件があること: 公式サイトに「第12回目の講義を含む10回以上の講義に出席して修了すること」と明記されています。全12回のうち2回までしか休めず、最終回は必須です。9社でこの条件を出しているのはここだけです。
- 通学は東京と大阪だけであること: それ以外の地域からはオンラインコースになります。通学を選んでも、オンライン学習は必ず含まれます。
- 試験対策講座は別料金であること: 学科・論述・面接の対策講座と模擬試験は養成講習とは別建てです。総額を見積もるときは、このぶんも足して考えてください。
- GCDF資格の維持にかかる費用: 国家資格の登録費用(17,000円)や5年ごとの更新とは別に、GCDF-Japan資格側にも手続きがあります。ダブルライセンスを目的にするなら、維持コストまで確認しておきましょう。
「価格で選ぶ講座ではありません」というのが最初に言うべきことです。396,000円は日本マンパワーと同額で、この記事の9社のなかでは高いほうから2番目にあたります。安さを求めてここに行き着くことはありません。
それでも選ばれる理由は中身の密度です。定員18名の担任制で、カウンセリング実技が12回中6日間。自分で作った逐語記録を専門講師に個別に見てもらう回があり、相手役に専任スタッフがつきます。心理検査も自分が受検する形で学びます。合格者数524名(全国6位)という数字も、この規模のクラス編成を続けながら出しているものです。さらに、修了すれば世界14地域で採用されているGCDFの資格も狙えます。
逆に言えば、「国家資格の受験資格だけ取れればいい」という目的には、明らかに過剰です。同じ予算なら合格者数2位の日本マンパワーがありますし、受験資格だけなら30万円前後の講座で足ります。給付金の受給に「12回中10回以上かつ最終回必須」という出席条件がある点も、仕事の都合が読めない人には効いてきます。なお試験対策のページは協議会の試験にのみ触れていますが、どちらの団体で受験するかは自分で選べます。
無料オンライン説明会・資料ダウンロード > 個別受講相談は新橋での対面とオンラインから選べます。
【状況別】迷ったらこう選べ!最終チェック
ここまで読んでも「まだ迷っている」という方へ。最終的に、以下の7つのパターンのどれかに当てはめて決めてください。
✅ 会社員で、修了後も働き続ける予定があるなら
70%到達で実質負担は11万円台まで下がります。ケチらずに「ヒューマンアカデミー」か「日本マンパワー」を選びましょう。合格者数2位・3位の母数があるぶん、通学クラスで練習相手が見つかり、実技対策が回ります。
分かれ目は、学科対策のアプリと就職支援を取るならヒューマンアカデミー、傾聴の深さと振替制度の柔軟さを取るなら日本マンパワーです。
✅ 支払総額を最優先するなら
「地域連携プラットフォーム」です。297,000円で入学金もテキスト代もかからず、給付金も他社と同条件で使えます。
ただし合格者数は99名と規模が小さく、完全オンラインです。浮いた約8万円を対面の模擬面接や練習会に回す前提で選んでください。
✅ 30万円前後に抑えつつ、演習は講師と一緒にやりたいなら
「大原学園」です。支払総額300,000円は地域連携プラットフォームとの差が3,000円で、80%まで到達した場合は600円差です。その価格で、演習編を教室通学かオンラインライブから選べます。
その代わり教室通学は東京水道橋・池袋・梅田の3校舎のみ、合格者数も130名と上位4社とは規模が違います。オンラインでの自走に不安がある人向けの選択肢です。
✅ 地方在住で、近くの教室に通いたいなら
「日本産業カウンセラー協会」です。全国13エリア・40都市超で開講しており、この9社で最も通える場所が多い講座です。実習は受講者6名に講師1名で、欠席しても振替できる日が設定されています。
注意点は、割引を使うと給付金の対象額も下がること、6カ月コースは給付金の対象外であることの2つです。申し込むコースが指定講座かどうかを必ず確認してください。
✅ 人事・労務・社労士受験生なら
「LEC東京リーガルマインド」がフィットします。創業47年の予備校型カリキュラムで、論理と法律で武装したコンサルタントになれます。
学科が難化した今、知識インプットの型を持っている点は実利です。早期申込割引を使えば310,000円台まで下がります。
✅ 実技のフィードバック密度だけを最優先するなら
「CMCA」という選択肢があります。15日間110時間を対面中心で過ごす少人数制で、本番と同じ環境で少人数のフィードバックを最も濃く受けられます。
規模は小さく、振替もありません。15日間の日程を押さえられる人だけが選べる講座です。
✅ 費用より合格実績を優先するなら
「リカレント」です。2023年度の合格者数1,936名は全国1位で、3年続いています。150時間すべてを講師のいる場で消化する設計なので、練習量を自分で確保する必要がありません。
その代わり支払総額499,400円は9社で最も高く、期間も6ヶ月と最長です。20万円の差額と3ヶ月の時間を実績に払えるかが判断軸になります。
資格を取ったあとのリアルと、費用をさらに抑える方法
スクール選びと並行して確認しておきたいことが2つあります。
1つは、資格を取ったあとに本当に食べていけるのかという点。「キャリアコンサルタントはやめとけ」と言われる理由、後悔しやすい人の特徴、実際の年収と資格の活かし方は、キャリアコンサルタントは「やめとけ・食えない」は本当?後悔する人の特徴と年収を上げる活かし方で詳しくまとめています。30万円以上を投じる前に、出口の現実を先に知っておいてください。
もう1つは、受験料38,800円を含めた総額と、給付金以外に費用を抑える方法です。自治体の補助制度や各社の割引特典、独学で補える範囲については、キャリアコンサルタントは独学で取れる?未経験者が費用を安くする3つの方法(給付金・最安ルート)で整理しています。この記事が「どの講座が安いか」を扱うのに対し、そちらは「どうすれば安くなるか」を扱っています。
よくある質問(FAQ)
働きながらでも半年で合格できますか?
可能です。養成講座は週1回ペースで進む設計が多く、仕事と両立しやすいケースもあります。
ただし、合否を分けやすいのは試験直前のロープレ練習量です。加えて第32回で学科の合格率が54.6%/55.6%まで下がっており、学科を直前の詰め込みだけで乗り切る前提は崩れています。直前1〜2か月は時間を取りやすいよう、早めに家族・仕事の調整をしておきましょう。給付金の手続きはいつすればいいですか?
受講開始前にハローワークで手続きします。原則「受講開始日の2週間前まで」という期限があるため、申し込んでから動くと間に合わないことがあります。
講座選びと並行して、対象要件・必要書類・締切・対象経費の範囲を確認しておいてください。給付金は結局いくら戻ってきますか?
専門実践教育訓練給付金は3段階です。講座を修了すると50%、資格を取得して修了後1年以内に雇用されると70%、さらに修了後の賃金が受講開始前より5%以上上がると80%になります。
たとえば330,000円の講座なら、50%で165,000円、70%で99,000円、80%で66,000円が自己負担額です。対象になるのは入学料と受講料で、教材費は対象外である点にご注意ください。受講料のほかにいくらかかりますか?
必ずかかるのが受験料38,800円(学科8,900円+実技29,900円、両団体共通)です。
加えて、スクールによっては入学金や教材費が別建てになります。この記事の9社では、ヒューマンアカデミーが入学金55,000円と別途教材費、リカレントが入会金33,000円と教材費28,600円、大原学園が入学金6,000円(大原グループの講座を初めて申し込む場合)、地域連携プラットフォーム・CMCA・日本産業カウンセラー協会・キャリアカウンセリング協会は追加費用なしです。受験料を含めた総額の考え方は費用を安くする方法をまとめた記事で詳しく扱っています。JCDAと協議会、どっちが合格率が高いですか?
区分によって答えが変わります。学科は両団体でほぼ同じ(第30〜32回の差は1pt台)で、ほぼ同一問題が出題されるためです。
一方実技はJCDAが3回連続で4.0〜6.2pt高く、同時受験では4.1〜8.8ptの差がついています。ただし、この差が評価区分の違いによるものか受験者層の違いによるものかは公表されていません。
合格率の差だけで決めるより、面接の評価区分(協議会=態度/展開/自己評価、JCDA=主訴・問題の把握/具体的展開/傾聴)と論述形式のどちらが自分の型に合うかで選ぶほうが確実です。スクールによって受験できる試験団体は決まりますか?
決まりません。どちらの団体で受験するかは、受験者自身が申込時に選べます。養成講習は厚生労働大臣認定の共通カリキュラムで、特定の試験団体に紐づいていないためです。
スクールによって違うのは、ロープレ指導で重心が置かれやすい考え方の傾向までです。説明会では「自分が受けたい団体の評価区分に合わせた指導をしてもらえるか」を聞いておきましょう。オンライン講座でも合格できますか?
できます。オンラインの弱点は「対面の空気感」に慣れにくい点なので、対面練習会への参加・模擬面接の機会確保・受講生同士の勉強会をセットで計画できる人ほど強い選択肢になります。
本番の実技は対面面接である以上、練習のどこかで対面を経験しておくことが合格の分かれ目になります。
まとめ:リスキリング戦略の第一歩は「無料説明会」から
キャリアコンサルタント資格は、単なる肩書きではありません。人のキャリアを支援するだけでなく、自分自身の市場価値を高め、年収を上げるための強力な「リスキリング戦略」の武器になります。
その第一歩であるスクール選びで見るべき基準は、この3つです。
- 入学金・教材費まで含めた支払総額(この記事で紹介した9社の講座はいずれも給付金の指定講座なので、差がつくのはここ。日本産業カウンセラー協会だけは、6カ月コースが対象外なので申込時に確認してください)
- 受講形態と、対面ロープレをどう確保するか
- 合格者数に表れるスクールの規模(練習相手と情報量に直結します)
そして、受験する試験団体はどの講座を選んでも自分で決められます。スクール選びで団体まで縛られることはないので、安心して「費用・形態・規模」の3点で比べてください。
気になった講座は、まず無料説明会で実際のテキストや講師の雰囲気を確かめてみてください。給付金の事前申請には「受講開始の2週間前まで」という期限があるため、動き出しは早いほうが選択肢が広がります。
あなたのキャリアアップへの第一歩を、心から応援しています。
\ 給付金の事前申請は受講開始の2週間前まで /
まずは無料で資料を取り寄せ、開講日と申請スケジュールを確認しましょう。
